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2020.06.15

パイロット不足

その昔2000年問題というのがあったのを覚えているかたも多いと思いますが、あの頃航空業界もGPSなど含む電子機器が普及しておりそれらの時間更新が出来ないだとかの問題が起きていたことを今も覚えています。しかしこの2030年問題は機器トラブルの話ではなく「深刻なパイロット不足」を意味する言葉で数年前までよく耳にしていましたのでここで再度解説していきたいと思います。
このパイロット不足問題は今や世界に広がり、取り合いになっているほどです。
しかし、取り合いになるからといってどんなパイロットでもいいとは限りません。
これからの時代に通用するパイロットとはどう言う人なのかも含めて解説して行きます

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パイロット不足は本当か？

巷で言われていることですが、パイロット不足だけでなく整備士も不足しておりこのままでは日本の航空業界は先がないなどとも言う業界の人も少なくありません。パイロット不足になっている原因の一つにリーマンショックなどもあると言われていますが、その他で思いの外LCC（格安航空会社）が新規参入してきており、更にカスタマーニーズに応えるとなると今の現状では到底パイロットが足りないということになります。
近年空の需要は様々な形で多様化しており、そのニーズに応えるべく各航空会社は日々奮闘しているのが現状です。ではなぜパイロット不足問題は起きるのでしょうか。

パイロットのなり方も参考にして下さい。

団塊世代の退職

大きな理由の一つがこの「団塊世代」の退職です。彼ら彼女らがパイロットとして採用されたのは日本の航空業界が鰻登りの時代でした。それから歳を刻むごとに採用は一時低迷状態となり、一度は持ち直すも一時期のように自社養成などでパイロットを育てる余裕がなくなりました。その団塊世代のパイロットが退職するのが今から2030年内に起こり、そこで必然的にパイロットが少なくなってしまうのです。
確かに毎年パイロットは募集をかけていますが、航空会社の条件に合致するパイロットは少なく募集定員１０名であっても４名（技量が足りない）しか採用しない。それにパイロットとして最後まで訓練をやり遂げるのはその中１名程度なんてこともざらに聞きます。そんなことしていたらパイロットはいつになっても増えていきません。
少し前のデータにはなりますが日本国内の航空会社合わせて約４００名のパイロット訓練性が必要だと言われていますが、現状は２００名から２５０名程度と言われています。これは何を意味するかと言うと、残り２００名弱は外部、すなわち有資格者から採用するなどしないと間に合わないということです。
しかもその中で経験＝飛行時間が多い人は有利になります。航空業界でも比較優位性は存在します。
「年齢はいってるが飛行時間は350時間でライセンスの取得も多い。」方や、「若いが飛行時間が極端に他の人と比べて少ない。」などなると前者の「年齢的要素」は目を瞑ることが出来ます。勿論その逆で、「年齢がいっており、飛行時間も多いが機長時間や資格が少ない」「若くて飛行時間も少ないが所持している資格に対しての飛行時間は適当だ」となれば後者を選び「飛行時間の少なさ」をカバー出来てきます。
これらから分かるようにパイロット留学などをしながら漠然と飛行訓練をするのではなく、目指すべきポイントを抑えながら訓練することにより内容の濃い「経験」を積むことが可能になります。

過去にあったABC制度

若干都市伝説的に語る方もいますが、過去にはエアラインへ入社するのにABC制度というのがありました。しかしこれらの精度は一部廃止されているのが現状で航空会社によって運用規定も変わってます。

A制度：日本の事業用操縦免許、多発免許、計器飛行証明を有している人を対象とした「有資格者募集」

これは昨今でも行われていますが、航空会社や年度によっては募集要項が変わることが多々あります。しかし考え方を変えればパイロット留学などで国外で取得した操縦免許を日本の免許に書き換えれば必然的に対象にはなってきますので、これが近年では一般的と言えます。

B制度：ICAO（国際民間航空機構）加盟国で取得した事業用操縦免許、多発、計器飛行証明保持者対象の有資格者を募集する方式で日本の免許は最低限（自家用操縦免許）で良かった。＊諸説あり

まさしくパイロット留学から帰国して自家用操縦免許への切り替えをしておけば採用試験を受けることができ、あとは航空会社の社内訓練を受けることでエアラインパイロットになれました。しかし今現在は廃止されています。

C制度：航空会社が無資格者を採用し自社で訓練してパイロットを養成する方式。

これもほぼ廃止と考えていいでしょう。自社養成は航空会社負担が大きく、パイロットになれない訓練性が多いことから近年大手航空会社は廃止しています。

こう見ると航空業界の現状は厳しく感じるかもしれませんが、団塊世代のパイロットがいなくなると航空会社は早い段階でパイロットの育成もしくは募集をしなければなりません。そなったときに自社養成するよりも「有資格者」を採用した方が会社としてもメリットがあります。
となるとB制度などは近い将来再開される可能性だって大いにあるのです。だからこそ早いうちから訓練を開始し、経験＝飛行時間を積み重ねていくことはとても重要になってくるのです。

エアラインでけでなく、パイロットとして就職したい、仕事がしたいと考えている方は逆算してそのタイミングを見るのがいいでしょう。そうでないと逆算をした時点で間に合わないことも多々あるため、ある程度の方向性が決まっているのであれば早い段階から準備することをオススメ致します。もし決めかねている方や迷っている方がいましたら遠慮なくお問い合わせください。無料にて相談にのらせて頂きます。